第二新卒の転職は3年待つべき?辞める・続けるを整理する3つの視点
入社して間もないのに辞めたい。「ここで離れたら、また続かないのでは」。そんな迷いを、勤続年数だけで判定する必要はありません。まず、何がつらくて、何を変えたいのかを言葉にしてみましょう。

統計は、あなたの正解を決めない
厚生労働省が2025年10月に公表した、2022年3月卒の新規学卒就職者の3年以内離職率は、大卒33.8%、高卒37.9%でした。離職理由や離職後の就業状態を問わず集計した数字です。転職の成功率でも、辞めた方がよい人の割合でもありません。
「辞めたい」を三つに分けてみる
紙を三つに区切り、「仕事内容」「働く条件」「人との関係」に最近の出来事を書きます。感想だけでなく、いつ、何が、どのくらい起きるのかを添えましょう。次に、担当の変更や相談で改善する余地と、自分だけでは変えにくい条件を分けます。
| 分ける軸 | 出来事を具体的にする | 応募先に持っていく質問 |
|---|---|---|
| 仕事内容 | 任される作業・教わる機会・苦手な場面を書く | 最初の1か月は、誰から何を教わりますか? |
| 働く条件 | 残業・休日対応・給与の内訳を分ける | 繁忙期の退勤時間と休日対応は、どのくらいありますか? |
| 人との関係 | 誰とどんな場面で困るか、相談先はあるかを書く | 指導で困ったときは、誰に相談できますか? |
次の会社に持っていく確認事項
例えば「教えてもらえなかった」なら、「入社後1か月は誰に、いつ質問できますか」に置き換えます。続ける場合も、改善を相談する相手と見直す時期を決めると、ただ耐える状態から一歩進めます。健康や安全への不安が強いときは、年数の議論を後回しにし、相談窓口や医療機関につなげましょう。
例:教えてもらえない、を細かく分ける
例えば、入社8か月で毎日聞く相手が変わり、指示の違いに困っている人を考えます。これは架空の例です。「自分には向いていない」と結論を急ぐ前に、指示の窓口を決められるか、完成形の見本があるか、優先順位を確認できるかを聞きます。一方、調整を繰り返しても支援が得られない場合は、その経緯も次の判断材料になります。
続ける・離れるの二択にしない
すぐ結論を出す以外に、相談する、異動の可能性を聞く、休養を相談する、在職しながら企業を調べるという選択もあります。「今週決めること」と「情報がそろってから決めること」を分けましょう。退職を検討するなら、生活費や次の収入の時期も確認し、分からない制度は公的窓口で確かめます。
避けたい判断と、確認のチェック
同期より遅れている、転職すれば全部変わる、という比較だけで決めないようにします。確認するのは、①つらい出来事が具体的か、②改善を相談できたか、③次の会社で必要な条件は何か、④条件を確かめる方法があるかの四点。相談できない事情があるときは、職場の外で整理する方法もあります。
今週は、応募より先に質問を一つ作る
1〜2日目は最近の出来事を記録し、3日目に困りごとを一つ選びます。4〜5日目は信頼できる人や相談員に話し、週末に企業紹介を一社読みます。「同じ困りごとを避けるには何を聞くか」を一問作れたら前進です。気になる企業の公式採用情報で現在の募集を確認し、面談や見学の機会に質問してみましょう。
ここから始めてみよう。
- 最近つらかった出来事を三つ書く
- 自分で変えられる点と職場側の条件を分ける
- 次の面接で確かめる質問を一つ作る
会社に、こう聞いてみる。
今の不満は、担当や部署が変わっても続きそうですか?
次の職場では、何を確認できれば同じ迷いを減らせそうですか?自分用の質問メモをつくる
よくある疑問
新卒で3年以内に辞める人はどれくらいいますか?
2022年3月卒の新規学卒就職者について、厚生労働省が2025年10月に公表した3年以内離職率は、大卒33.8%、高卒37.9%です。離職理由やその後の就業状態を問わない統計で、個人の転職の成否を表す数字ではありません。
この記事の根拠・参考資料
資料の事実をもとに、質問例や行動案は編集部が提案しています。
- 厚生労働省:2022年3月卒業者の離職状況 確認:2025-10-24公表
- 厚生労働省:離職率の集計の考え方 確認:2026-10-19確認
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